パチンコ店において来店される「人」を総じて【お客様】と呼びますが、そのお客様は「１００人居れば１００通り」の生活環境、それに伴う「遊技スタイル」があります。それはホール側からすれば、「対お客様」と言う観点からは『１００人＝１００通りの対応が求められる』と言う可能性（現実）を孕んでいると言う事になります
しかしそもそも、＜「遊ぶ事」に使えるお金＞が無ければ、パチンコ・パチスロ打つことも出来ず、パチンコ店に行く事も無いでしょう。
その点においては、パチンコ店側では『どうしようもない』事なのですが、だからと言って『状況と知る事も拒否する』訳にも行かないと思いますので、一つの喚起として記事投稿してみたいと思います。

最初に「入るお金」の話･･･「世代別年収」の確認

先ずは「世代別年収」を見てみましょう。



この金額（平均値）が、会社から支払われる【税込の総支給額】となります。
（※「年収」とは、給与・賞与の総支給額を指し、税・保険料等を差引いた額を「手取り」と総称します）

気になるのは、平均値と中央値の比較で『中央値の方が低い』と言う事ですかねぇ（汗
※【中央値】とは･･･「順に並べたデータの真ん中の数値」の事で、上下に大きな数値があってもその影響が出難い。
※男女別中央値ですが、推測値として全国平均の中央値の係数として「０．８８５」を掛けて参照として表記していますのでご了承ください。
つまり、庶民的な遊技としてのパチンコ店ユーザーの年収を考えるのであれば、超高給取りの人が混ざった平均値より、中央値の方を見た方が良いと思われます。
まぁいずれにしても、このくらいの支給金額だと言う事を、先ずは知識として押さえておきましょうかね。

次に、【可処分所得】と言うキーワードの再確認

時折耳にするのが、パチンコ遊技も『可処分所得の多少で増減する』様な話を聞きますが、正確には「そうとは言い切れない」事もありますし、【可処分所得】と言う言葉の解釈が間違っているかもしれませんね。
せっかくなので、ココでちゃんと理解しておきましょう。





つまり、【可処分所得】が増減しても、生活にかかる出費が同率的に増減すれば、その後の【遊興費】は変わらない事になります。下手をすれば、可処分所得は変わらない状況で、生活出費が増える（物価が上がる）様な場合では、遊興費は確実に減少する事になります。
なので『可処分所得がぁ･･･』と言う言葉だけに惑わされる事が無い様にしたいモノですね。

そして最後に･･･ちょっとだけ触れておこうと思う、【政治と言う背景】

先ず自店舗客層の平均年収を知ったところで、『どうにもならない事だらけ』なんですけど、ホール営業に関して重要なキーワードが【可処分所得】と言うならば、「政治の話」にはアンテナを張る必要があると思います。
しかし本質は、「収入⇒手取り⇒可処分所得」までが政治的背景が絡む事になるでしょうが、その後いわゆる「生活必要消費」を使う事になり、ここに「物価変動」と言う消費金額が影響され、その結果の残金が「遊興費に回せるお金」となる訳です。

つまり、パチンコ・パチスロに使える【遊興費】は、「２段階の支払いが終わった後に残ったお金」と言う事に。
そして、この「２段階の支払い」の金額を決めるのが【政治と言う背景】であり、その金額の増減次第では遊興費の増減に直結する事になります。
単純に言えば、「税の増減」と「物価の変動」次第で、その後の残ったお金が遊興費に回る訳です（汗。
だからこそ、「２０２５年の秋」の政治局面に、多少の興味を持っておいておく事も大事なのかと思います。
（でも、政治的イデオロギーの話などは、さらっと避けておきましょうね）

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